いいえ、1年間(1月～12月)の新規投資額（分配金再投資を含みます）の合計が120万円以内であれば、複数回に分けて投資することが可能です。また、「積立投資信託」で非課税枠を利用した取引を行うことも可能ですが、120万円の非課税枠を上回った場合は、その部分について、自動的に通常の課税口座（特定口座や一般口座）での取引となります。
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